孤立化でロシア沈没後、中国とアメリカ左翼が狙う二極支配〔3/5修正〕
前回の記事で「ウクライナ危機の報道は世界メディアが創作している茶番だ」と書きました。
ではこのような茶番――プロパガンダは誰が流しているのか？ 目的は何であるのか。現状から考えられることを推測してみます。
〔3/5誤記修正、読みやすさのため一部改稿〕
Contents
仕組まれた罠、首謀者と目的は？
結論から先に述べると、今般のウクライナ危機は予め仕組まれた罠でしょう。
言わば、ロシア国民は“嵌められた”のです。
首謀者はまず中国。これは分かりやすいかと思います。ロシアの友を装ってうまい話を持ち掛け、直接にコントロールしている詐欺の実行者です。
もう一方、裏で中国と組み糸を引いている黒幕は欧米左翼と思われます。これは意外な話でしょうから「妄想。陰謀論」とバカにされるでしょうが、私はここ数年の観察の結果、このように考えるしかないとの結論に至りました。理由は後述します。
彼らがロシアを罠にかけた目的は少なくとも二つあると言えます。
１．中国にとっての目的
まず、首謀者の一方である中国共産党から見た目的です。これはさらに細かく３段階に分かれます。
段階１ 観測気球
とりあえず中国にとってロシアのウクライナ侵攻は、自分たちが台湾へ侵攻した際の観測気球と考えることができるでしょう。
核ミサイルを持つ強国が持たない小国へ侵略したとき、欧州はどのような反応をするか？ という実験です。今ごろ中国首脳は温かいお部屋でゆっくりテレビを見て戦況を観察しているはず。何故かCNNやBBCなど欧米のメディアがこぞって現地へ飛びテレビを通じて情報を送ってくれるので、中国は自分で情報収集する必要すらないのです。至れり尽くせりの実験ショーです。
結果は、“世界の人々は口先で非難するだけで軍事支援はしない。弱小国は見殺しにされる”というものでした。
欧州NATO加盟国は「第三次世界大戦」を恐れて軍事的な介入をしない。米国もしかり。SWIFT排除など厳しい経済制裁をしたと自慢げに語られますが、実際は抜け道が多くあり中国も支援しているため戦争をやめさせる効果はないと言われています。
これは中国にとっては有利な結果でした。さらに深く見れば、この実験ショーは欧米左翼が中国のために用意したようなもので、「我々は中国が台湾を侵略したとしても何もしない（制裁したと見せかけて手控える）」という証として見せているのだと思われます。
段階２ 世界の目を欧州へ引き付ける
今のところ中国は沈黙しているように見えます。しかし大人しくしているのもパラリンピック閉幕後まで。おそらく夏までには何らか目に見える形での行動を開始するのではと思っています。
日本近海が温かくなり行動しやすくなる頃、ちょうど欧州での戦火も大きくなっているはずです。おそらくメディアによって世論を誘導された米国は、欧州（ウクライナではなくNATO加盟国地域）の軍を増員するでしょう。
つまり、東アジアが手薄になる。
これは古代的・古典的な考えなのかもしれませんが、敵の軍事力が手薄になった地域を狙い進軍するのは常道です。米国の軍が少なくなり、メディアも不在でアメリカ人の関心が薄れた隙に中国軍が台湾を奪取する可能性は高いと思います。
専門家たちは「ウクライナ危機に乗じて中国が軍事行動することはあり得ない」などと楽観視していますが、中国がこの機を逃すとは考えにくい。通常の軍事頭を持つ者なら必ず何らかの手を打つ展開ですし、何より新型コロナウイルスで費やした大きな投資※を回収せぬまま終わるとは私には思えないのです。
仮に台湾奪取に至らなかったとしても、何らか行動を起こして成果を得ると思われます。それは台湾ではなくてもしかしたら日本のどこかの島かもしれません。
秋には党大会を控える習近平。二期十年の鉄則を廃止した彼がついに三期目を迎え、毛沢東に次ぐ「地獄の独裁者」として君臨できるかどうかが決まる重大な大会です。実は密かに不満が噴出し権力が揺らいでいる習近平は、ここで行動せねば後が無いと考えるのではないでしょうか。
※新型コロナウイルス拡散は中共の権力強化と、世界勢力変更のための準備。
2020年の推測：
直近の推測。オミクロンは欧州陸戦の準備：
段階３ 最も邪魔なロシアを沈め、自分たちの犬にする
実はこの「ロシアを沈める」ということが中国にとって真の目的と思われます。たとえ数年のうちに台湾侵攻が成功しなかったとしても、この目的だけは必ず実現させたいと考えているでしょう。
かつて世界中の共産主義者の上に君臨したコミンテルン（第三共産主義インターナショナルの略、国際共産党のこと）。そのコミンテルン本部を擁したソヴィエト連邦（現在のロシア地域にあった世界初の共産国家。ソ連）は、中国共産党の真の敵でした。ソ連に服従することが耐えられなくなった中共主席の毛沢東は、ある時期からソ連と袂を分かち堂々と悪口を叫ぶようになりました。
その時からソ連と中共は犬猿の仲だったのですが、１９８９年にベルリンの壁崩壊とともにソ連衰退。後にソヴィエトが解体されてロシアとなってから二国間にはさらに距離ができました。
かつてのソ連だった地域はロシア共和国へ変わり、体制としては西側寄りとなって選挙も行われる国となったわけです。プーチンが大統領となってから独裁制に近付いたと言われていますが、それでも共産国と通常の国とでは大きな違いがあります。
その違いとは、国家元首と国民が言葉の普通の意味での「国家意識」を持つということです。
グローバル思想と自ら謳う共産主義は国家意識を持ってはならず、したがって共産国では愛国心も持ち得ません。そこはただ思想のために思想集団によって支配された地域というだけであって、「国」ですらないからです。このため共産国では国民という言葉もなく「人民」と呼ばれる党の家畜しか存在しません。だから中国共産党がいくら「愛国」を叫んでもそれは意味をすり替えた偽語ニュースピークで、党への絶対服従という意味です。
いっぽう、国家意識を持つ通常の国の為政者は国益に基づく主体（自由意志）を持ちます。トランプ元米国大統領とプーチンの話が合ったのは同じ国益主義だったからです。逆にカルト思想で動く習近平と、国益で動く皇帝プーチンは絶望的に話が噛み合わなかっただろうと思います。
そのような自由意志を持つ隣国ロシアは、中国共産党にとって最大の脅威だったと言えるでしょう。しかも昔に比べて弱くなったとは言え、まだ大量に核ミサイルを持つ国です。２０１９年香港革命のときには「中国動乱に乗じてロシアが中国の土地を侵略するのでは？」との噂さえ囁かれており、おそらく中国首脳部は本気でその可能性を恐れてシミュレーション分析していたと思われます。
たとえば中国が台湾に侵攻した場合、アメリカと対峙している隙にロシアは背後から中国本土を奪うことが可能です。台湾併合の悲願を掲げる中国共産党にとって、“後顧の憂い”たるロシアは絶対に潰しておかねばならない邪魔者だったわけです。
中国にとってアメリカより脅威だったのがロシア
アメリカは脅威であると言っても、脆弱な選挙制度のおかげで親中政権に改変することが可能でした。アメリカ国内にも中共の協力者たる左翼は大勢いますから（後述）、恐れるべき相手ではありません。むしろ反共トランプ政権を追い払った後のアメリカはほぼ中共の同盟者であり謀略仲間です。
２０２０年アメリカ大統領選挙での不正、左翼による政権奪取：
いっぽう“皇帝”のように君臨するプーチンの権力は強固で、小手先の手段では交代させられない。
したがって、ロシアに対してはアメリカよりさらに強引な手段で潰すほかなかったのでしょう。
その“潰す”手段がウクライナ侵攻を持ちかけ、欧米を敵に回して孤立化させたあと梯子をはずし無力化するという謀略だったのではないか、と私は思います。
プーチン暗殺の噂もあり。「別人」と呼ばれるほど判断力低下か？
たとえばプーチンは暗殺されているという話もあります。数年前プーチンの奥さんが「夫は死んでいる！ 替え玉サイボーグに変わってしまった」と述べたという話がSNSに出回っていました。あくまでも都市伝説ですが。
もちろんサイボーグというのはあり得ないですが、最近のプーチンをよく知る欧州首脳たちが口を揃えて「彼は変わった。まるで別人のようだ」と語っていることは事実と思います。
もしかしたら軽度の認知症が始まっているのかもしれません。とにかく合理主義で国益第一だったプーチンも年を取り判断力が鈍ってきたことは確か。NATOがじわじわと東側へ侵攻し、ウクライナにも親米大統領が生まれて追い込まれていた折、中国から「こんな戦略があるんだけど。確実に勝利するよう我々が援助するからウクライナ獲らないか？」と囁かれたらどうなるでしょうか。追い込まれた為政者が、思わずハイリスクな起死回生の策に手を伸ばしたとしても無理はないと思います。
【その後】ウクライナ侵攻の戦略戦術を見て、プーチン死亡説は事実かもしれないと感じました：
詐欺に乗った結果、ロシアは中国の犬となるしかない
ロシアへの経済制裁は今のところ効いていないと言われていますが、そのうちロシア経済をむしばみ衰退させるでしょう。
孤立して貧しい国となったロシアは、唯一救いの手を差し伸べてくる中国へすがるしかなくなります。
こうしてロシアは中国の犬となる道を選びました。プーチンは大きなミスをしたと言えます。
最大の脅威だったロシアを排除したうえ、貧国へと沈め飼い犬にしてしまった中国。これでロシアの資源も技術も、大量の核ミサイルも全て中国の物です。
２．米国左翼の目的
次に、冒頭で述べたもう一方の首謀者について解説します。
今回のウクライナ詐欺によるロシア潰し謀略、裏で糸を引いている真の黒幕はアメリカだと私は考えています。
「アメリカ」と言っても正確に言えば、民主党支持者に多いアメリカ左翼のこと。
アメリカ左翼って何？
よくアメリカはDS（ディープステート）に支配されている！などと言われています。ある意味で「闇の政府に支配されている」との話は正しいのかもしれませんが、その正体はフリーメーソンでもイルミナティでもなく、米国全土に散らばって大手企業や政治家を支配している左翼集団です。
アメリカで言うところの左翼とは、アメリカ共産党の残党や、ソ連で政権争いに敗れ亡命してきたトロツキー派の流れを汲む者などのこと。ネオコンもこの流れです。
この者たちが世界の左翼活動を支援・統制して様々な謀略の糸を引いています。言わば現代に蘇っているコミンテルンです。共産主義者ながら資本主義を許容し、金融界に根を下ろして莫大な金を儲け、世界資産のほとんどを牛耳って圧倒の力を持ちます。もちろん、世界メディアを支配して都合の良いプロパガンダを流しているのもこの現代コミンテルンたち。
そんなアメリカ左翼にとって最大の脅威かつ憎悪の対象であるのは、国内のナショナリストや外国のナショナリスト（彼ら曰く「帝国主義者」「ファシスト」）です。――それがトランプ元大統領とロシアのプーチン大統領だったことになります。
トランプは不正選挙で簡単に追い払うことができましたが、やはりプーチンは難しい。
そこで今のウクライナ危機という「茶番」のシナリオが書かれたと考えられます。
【参考になった報道】テレビ東京WBSの解説SPを観たところ、アメリカはヨーロッパへ天然ガスを売るのに苦心していた、ロシアが戦争を起こして沈没したためアメリカはヨーロッパへのガス販売権を獲得することができた、とのこと（一般視聴者によるまとめサイト参照）。なるほど、そのためにもアメリカはロシアを沈没させる必要があったわけですね。ただし思うに、それは今回のことでアメリカ左翼が得る利益のほんの一部に過ぎないでしょう。
バイデンが繰り返した「専制主義と自由主義との戦い」というスローガンによって、今は中華独裁思想の中国とロシアが手を組んでいると思っている人は多いでしょうが、
本当に手を組んでいるのは中共とアメリカ左翼
です。（欧米左翼もグル）
ただしいつの時代もそうだったように、左翼は必ず「内ゲバ」で殺し合う習性を持ちますので最終的にはこの二者も潰し合うと思います。
結論：ロシア沈没後の世界を中国とアメリカ左翼で山分け（二極支配）
結論はタイトル通りです。
２０２０年コロナ危機～現在ウクライナ危機のシナリオによって、首謀者である中国・黒幕のアメリカ左翼が狙うのは以下の目的。
・アメリカ自由主義の壊滅
・ロシア帝国の転覆（ソヴィエト革命もう一度）
・コロナ危機、欧州危機の混乱に乗じた「敗戦革命」
・グレートリセット（資本主義打倒、世界共産革命）
…後の
↓ ↓ ↓
世界二極化、対立していると見せかけて山分け支配
あたかも１９８０年代のソヴィエトVSアメリカのように、冷戦を装ってその裏で世界を二分割している、山分けして支配しているという状況を作りたいのではと思います。
最近、NHKやテレビ朝日のアナウンサーが
「グレートリセットしなければ欧州での戦争は終わらない」
という言葉をひんぱんに呟くようになり、不気味さを覚えます。
グレートリセットとは正確には下記事のような意味ですが、それを起こさなければ戦争が終わらないという話はものすごく謎。意味不明です。しかし彼らの言うところの「グレートリセット」は共産主義という意味であるらしいから、つまり世界同時の共産主義革命を起こすべきだと囁いているのでしょう。
彼らが未だに抱いている共産革命の夢。
間もなく老輩の共産主義者たちが大量死を迎えますので、今はもう最後のチャンスと思って必死の様子。なりふり構わず人道に反する殺人計画を次々と遂行してきました。
そのようなディストピア願望を実現させてはなりません。
ディストピアを防ぐためにどうか真実へ目を向けてください。テレビを鵜呑みにして騙されないこと。一人でも多くの方が目覚めてくれたなら希望が増えます。
補足。アメリカ共産党と２０２０年米国選挙不正
今に至る謀略の経緯を振り返るため、関連記事を貼ります。
まずは引用から。トランプ元大統領を排除するためにバイデン不正選挙を左翼が行った、とは、陰謀論でも何でもなくこのアメリカ版コミンテルンたる左翼たちが告白していることです。
【参考】アメリカ共産党の歴史ーWikipediaより
……1980年代半ば以降のミハイル・ゴルバチョフによるソ連民主化改革に反対。1989年にはペレストロイカとグラスノスチに反対したことを理由にソ連から資金援助を打ち切られた。1991年のソビエト連邦の崩壊時にはマルクス・レーニン主義を捨てるかどうか党内議論が起きたが、結局維持された[14]。
ソ連崩壊後は、党員の減少と高齢化に苦しんだ[15]。党のウェブサイトでは、社会保障削減反対、移民の権利拡充、女性への暴力反対などを訴えている[16]。2011年からニューヨークのウォール街で始まり、その後全米へ広がった反資本主義運動[17]「ウォール街を占拠せよ」にも連帯を表明した[18]。2008年と2012年の大統領選挙では、バラク・オバマを推薦し、彼の当選を「人民の勝利」とした[19][20]。
2016年アメリカ大統領選挙以降、民主社会主義に飽き足らずさらに過激な思想を追及する若者の支持を受け、実に70年ぶりに党勢の拡大を受けている。[21]
2020年5月25日にジョージ・フロイドが白人警官に暴行死させられた事件をきっかけにはじまった人種差別抗議運動に連帯を表明。抗議者を犯罪者扱いする大統領ドナルド・トランプを批判し、警察の抜本的改革を要求した[22]。
トランプ大統領のことは極右ファシストと認定して批判しており、2020年アメリカ大統領選挙ではトランプと民主党のジョー・バイデンの争いを資本家階級の代表者間の派閥紛争と見なすことができるとしてバイデンを全面的に支持していないものの、かつて労働者階級はソ連に侵攻したヒトラーを打倒するため反動的帝国主義者ウィンストン・チャーチルとも手を結んだとして、トランプを打倒するためバイデンへの投票を促している[23]。
トランプの敗北が報じられると、「全ての人民の勝利」として祝賀を表明した。特に黒人女性のリーダーシップが大きかったと評価した。一方トランプが敗北宣言を拒否し、法廷闘争へ持ち込もうとしていることを念頭に「ファシストの脅威は後退したが、まだ去ってはいない」として「トランプのクーデターの企みを阻止するためには我々他民族の労働者階級が継続的な世論の圧力をかける必要がある」と論じている[24]。
このほか、侵略工作の関連記事（日本の場合）：
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