日本コミックが中共の道具に…。出版社が新人へ思想教育していた驚きの事実

前記事で、集英社の『キングダム』という漫画作品は中国共産党のプロパガンダであると書きました。

前記事：

実はこれだけではなく、日本人にお馴染みの『三国志』でも同じようにプロパガンダの歴史捏造工作が行われています。三国志ジャンルはもっとやりたい放題、漫画だけではなく歴史学会も捏造家に汚染されているという、ひどい状況です。（別の記事で書きます）

何故こんなことがまかり通っているのでしょうか？

出版社はまったく気付かずに、中共工作員の作家が作品を描くのを許しているだけ？

……答えは否（NO）！です。

残念ながら出版社はこのような外国プロパガンダに積極的に協力しているようです。

その証拠と言えるお話です。

ある出版社の内部事情

集英社は『キングダム』を新人漫画家へ読ませている！

情報源は明かせませんが、これは筆者が出版社に関わる仕事をしている知人から直接に聞いた話です。

驚くべきことに、集英社では新人の漫画作家へ中共プロパガンダ：『キングダム』を読むよう強く求めているそうです。

それは担当の編集者を通して行われる新人教育なのだとか。漫画家としてデビューすることが決まった新人作家は、編集者から「『キングダム』は素晴らしい作品だから必ず読んで」と指導されるらしい。

【具体的な話】編集者によってニュアンスには差があり、優しく「参考までに読んだほうがいい」と指導する人がいるいっぽう、厳しめな口調で『キングダム』と新人本人の作品を比較して叱咤している人もいた。さらに『ヤングジャンプ』の編集者が他の出版部へ出向いた際は「必ず『キングダム』をアピールしてください」と指導していた、とのこと。

オリジナリティーが大切な漫画世界で、新人に「あの作品を必ず読め」と義務を課すことが許されるのでしょうか？　漫画を楽しみにしている読者としてはもう、この時点でガッカリです。

仮に「〇〇先生の作品を必ず読め」という新人教育が昔から行われてきた、ごくふつうの技術指導だったのだとしても。

集英社は他にたくさんの素晴らしい漫画作品を出版してきた歴史があるというのに、何故ぽっと出の『キングダム』だけ推すのでしょうか？　謎過ぎます。

しかも知人がその話を耳にしたときは他にヒットしていた人気作品があり、『キングダム』はたいして話題にもなっていなかった頃だったそうです。自社でランキング下位の作品を「最高の手本」として教材に使うものですか？　不可解極まるでしょう。

出版社が、新人作家へ思想を押し付けるのは憲法違反となり得る

なお集英社では新人作家が『キングダム』を読まなかったからと言って、明文化されたペナルティを与えることは無かったそうです。ただし編集者の態度が冷たくなったりする等ということはあったようです。

新人作家にとって編集者は今後の自分の将来を左右する相手。その指導に従わなければならないという気持ちに乗じて、何かの作品を読む義務を課すのはパワハラとなり得ます。また無言の“ペナルティ”も、新人によっては「脅迫」と感じ取り恐怖感を抱く人もいたはずです。

このような行為は会社組織による思想の押しつけと言えます。

もっと強い表現をするなら、“将来”を人質にとって強要する思想教育であり、憲法で保障された人権を侵害する犯罪となる可能性があります。

参考：

第１９条　思想及び良心の自由は、これを侵してはならない。

【日本国憲法より】

犯罪として立件できないとしても。

何より罪深いのは、歴史に詳しくない若い人へ「『キングダム』は真実の歴史だから参考にしなさい」と捏造史を教え込み、洗脳して外国の侵略の手伝いをしようとすること……。これはもはや法律を超えた人道に対する罪と言えます。

決して許されることではありません。集英社の行いには大変な憤りを覚えます。

漫画で育ってきた我々読者の夢を裏切るだけではなく、日本国民全員を裏切る売国行為でもあります。

少年ジャンプだけは救いだった

ちなみにこの思想強要は集英社内でも編集部によって温度差があり、『キングダム』を連載している『週刊ヤングジャンプ』では特に強めだったそう。

いっぽうで、『少年ジャンプ』だけではそういう圧力は耳にしなかったとか。

さすが「友情・努力・勝利＝正義は勝つ」の原則を持つ『少年ジャンプ』です。

私が得た情報も少し前の話ですから今どうなっているか分かりませんが、当時『少年ジャンプ』だけ中共汚染されていなかった（汚染に抵抗していたらしい）という話は救いでした。

だからなおさら『僕のヒーローアカデミア』や『鬼滅の刃』等への言いがかりで謝ったことが悔やまれます。（勝利ではなく敗北してしまいましたね）

【参考（別URL）】

旭日旗を連想？韓国で「鬼滅の刃」に批判相次ぐ

韓国系米国人、アニメで旭日旗が使用されていると糾弾するも赤っ恥(海外の反応)

「ヒロアカ」キャラ改名　圧力に屈した集英社は恥を知れ！

『少年ジャンプ』さん、不当な言いがかりに屈したことは反省してください。

どうか『少年ジャンプ』には、素晴らしい作品群で築き上げてきた義を貫いていただきたいものです。

集英社は何故、中国共産党のプロパガンダに協力するのか

この通り、集英社は明らかに中国共産党のプロパガンダに協力・支援しています。

『キングダム』などのプロパガンダ作品も、作家が描くのを黙認しているのではなく編集者が「指導／指示」して描かせているのです。

そのバックに中国共産党の指示があることは、誰でも簡単に想像できることでしょう。

問題は、何故？　ということです。

何故、集英社は外国勢力に加担して日本国を売り渡そうとしているのか？

理由として考えられることを上げていきます。

理由１．中国の１４憶市場が欲しい

はっきり見える理由の第一は、「市場」でしょう。

日本のコミックは東アジアでも大人気で、特に１４億の中華人民共和国の「市場」は巨大なお得意様です。

企業として、この巨大市場を無視するのは難しい……ということは分かります。だからと言って「人の道にそむいて良い」と考える理屈は理解できませんが。

参考データ：

2024年には中国が日本のマンガ市場を追い越す？中国のマンガ市場が電子コミックを中心に市場規模を拡大中。

…（略）今後、マンガ市場が近年と同じような成長率で推移するのであれば、中国の市場が、日本の市場をも追い越すのではないかと予想される。
中国の市場においては、国が海賊版の取り締まりを強化していること、電子コミックに携わる企業や出版社などの競争激化によって、投資が盛んに行なわれ、良質な作品が生まれやすい土壌が整ってきていることから、中国から世界に知れ渡る作品が登場する日が来るのは、そう遠くないのかもしれない。

【市場比較コラム】日本・アメリカ・中国のマンガ市場比較　より引用

理由２．中国へ進出している

集英社はバンダイナムコと共同出資で会社を設立し、中国本土へ進出しています。

中国で会社を運営していくには、たとえ外国資本であっても社内に中国共産党の組織を設立し、党の指導・指示に従う必要があります。

つまり中国へ進出する企業は多かれ少なかれ、中国共産党の「手先」とならなければなりません。企業によってはより多くのビジネスチャンスを得るために、積極的に中共プロパガンダへ加担する場合もあるでしょう。

株式会社バンダイナムコホールディングスは、株式会社集英社との共同出資による新会社「集英万夢（上海）商貿有限公司（仮称）」を設立することで同意した。

１．新会社の概要（2019 年 6 月 25 日時点の予定で変更となる可能性があります。）
(1) 名称 集英万夢（上海）商貿有限公司（仮称）
SHUEISHA BANDAI NAMCO (SHANGHAI) CO.,LTD.
(2) 所在地 （本店）上海市自由貿易区内（予定）
(3) 代表者 董事長 非常勤 茨木 政彦 （（株）集英社常務取締役との兼務）
(4) 主な事業内容 中国における集英社漫画原作版権の商品化、企画、製造、販売等
(5) 設立日 2019 年 10 月（予定）
(6) 資本金 USD 2,800,000（約3億円）
（出資比率：バンダイナムコホールディングス 51％、集英社 49％）

https://animeanime.jp/article/2019/06/25/46438.htmlより引用

まとめ

これらのことから分かるのは、集英社が中共プロパガンダに加担しているのは「お金」が理由らしいということです。

おそらくこれは集英社だけではなく、他の出版社にも言えることです。

日本の漫画出版業界は、少子化と人口減少で市場がしぼんでいく日本に見切りをつけ、中国市場だけをターゲットと定めたのかもしれません。そうして道義を見失い、作家の人権も無視して外国政府のプロパガンダに協力している。

チャイナマネーに釣られ日本国民の精神を売り渡しているわけです。

漫画ファンだけではなく、全ての日本人はこの事実を知るべきです。そして『キングダム』などのプロパガンダに騙されないよう、しっかり心と知識の防衛をしてください。

補足

今回の記事では「中国市場を意識しての売国行為」ということで結論づけました。

しかし、集英社の積極的な中共プロパガンダ工作は度を越していると思えます。たんに市場を意識して気を遣っているだけではなく、共産党員からの明白な指示のもとで作品を描かされているのは明らか。（そうでなければ中華知識の浅い日本人が、『キングダム』のように巧妙な、中共の台本に完全に従う物語を発想できるはずがありません）

もしかしたら集英社にはお金以上の理由があるのかもしれません。

今後も何か情報がつかめましたら記事で追加していきます。

〔続きの記事。他の漫画出版社も含めたデータ〕

【資料】日本の漫画出版社はなぜ、中国へ尻尾を振るのか？